パン屋の年収と儲け｜パン職人の給料と個人店の利益を公庫の経営指標と実例で

パンを焼いてその場で売る店（パン製造小売）の従業者1人当たり人件費は、年平均2,456千円です（日本政策金融公庫「小企業の経営指標調査」、2026年10月27日閲覧）。パートやアルバイトも含む平均で、万円に直すと約246万円になります。

同じ調査で、パン製造小売の売上高経常利益率の平均はマイナス3.7%でした。粗利は5割を超えるものの、人件費が重く、利益が残りにくい業種です。このページでは、パン職人として雇われる場合と、自分の店を持つ場合に分けて、年収の考え方を公的な調査と実例から整理します。

パン屋の年収とは：雇われるか、店を持つかで意味が違う

パン屋の年収とは、勤めるパン職人なら店から受け取る給料、自分の店を持つ店主なら売上から経費を引いて手元に残るお金のことです。同じ「パン屋の年収」でも、決まり方がまったく違います。

店主の場合は、売上が大きくても経費を払ったあとに残る金額が年収になります。開業資金を借りていれば、その返済も残ったお金から払います。

パン職人の給料：1人当たり人件費は年2,456千円

勤めるパン職人の給料の目安として、公庫の「小企業の経営指標調査」（2020年8月掲載の卸売・小売業の資料）にある「パン小売業（製造小売）」の数字を見ます。対象は公庫が融資した従業者50人未満の法人53社です。

従業者1人当たり人件費を万円に直すと、2,456千円＝約246万円です（編集部の換算）。これは、正社員だけでなくパート・アルバイトや役員も含めた平均です。短時間で働く人も含む平均なので、フルタイムの正社員の給料とは分けて考える必要があります。職種ごとの正社員の給料は、この調査からはわかりません。

パン屋は儲かるのか：粗利は高いが、利益は薄い

パン屋は、材料費の割合が低い代わりに、人の手で作る時間が長く、人件費が重い商売です。上の表で、売上高総利益率（粗利）は56.0%ありますが、人件費が売上の39.0%を占め、経常利益率の平均はマイナス3.7%でした。

同じ調査で、黒字で自己資本もプラスの企業（53社のうち7社）に限ると、売上高経常利益率の平均は3.0%です。パン屋で利益を出している会社でも、売上の数%が残る程度だということがわかります。

利益を薄くするもう一つの要因が売れ残り（廃棄）です。福岡市のトランテトロワの店主は、業界では売れ残りによる廃棄率は約3パーセントが常識だったと話しています。

個人のパン屋の店主の収入：実例で見る

個人のパン屋の店主がいくら稼いでいるかを示す公的な統計はありません。公庫が取材した2つの店では、収入について次のように語られています。

ｆ．は、約30種類のパンを日替わりで、全部で200個以上並べます。11時の開店からお客さんが途切れず、14時ごろには完売します。営業日以外は製造に充て、予約の動きから当日の売れ行きを読んで、廃棄を出さないようにしています。

トランテトロワは、日持ちするサワー種のパンだけに絞り、パンを大きくして客単価を上げました。看板商品の「ブラン」は1,400円で、お客さんは1度の来店で数週間分をまとめて買います。スーパーなどへの卸と通販で売る範囲も広げています。

公庫の2025年度新規開業実態調査（全業種）でも、開業者のうち「事業からの収入」に満足している人は28.3%でした。仕事のやりがいに満足している人（84.4%）と比べると、収入面の満足は低く出ています。また、事業からの収入が本人の収入のすべてという人は53.3%でした。

パン屋で年収を上げる方法

実例と経営指標から見えるのは、焼く時間と売る時間の使い方で利益が変わるということです。

1. 営業日を絞って、製造の日を確保する：ｆ．は水曜と土曜、トランテトロワは週4日・4時間だけ店を開けています。
2. 予約や事前告知で、焼く量を決める：ｆ．は営業日の二日前にラインアップを紹介し、前日まで予約を受けています。
3. 日持ちするパンで、客単価と販路を広げる：トランテトロワは大きなサワー種のパンで客単価を上げ、卸と通販で全国に売っています。
4. 店舗以外の売り場を持つ：ｆ．は月に1回、新潟市内の大型複合施設のポップアップ販売会に出ています。

パン屋の開業費用や始め方はパン屋の始め方と開業資金にまとめています。公庫の調査では、全業種の開業費用の中央値は600万円でした。